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仮想通貨の疑問は「宋銭」を知れば腑に落ちる


暗号通貨は今後、世界貨幣となる日が来るのか(写真:奈良観光/PIXTA)

フィンテックと呼ばれる金融テクノロジーの進化が生み出した暗号通貨(仮想通貨)をめぐっては、各国でその対応が分かれている。暗号通貨は今後、世界貨幣となるのか、それとも一時的なあだ花となるのか。
それを正確に予測することはできないが、歴史を学ぶことで、過去に存在した「似た事例」から、暗号通貨の本質や当時の社会に起こった現象を理解し、そのヒントを探ることは可能だ。『日本史で学ぶ経済学』を上梓した横山和輝准教授に、平安時代に存在した「暗号通貨と似た事例」について解説してもらった。

ビットコインなど、仮想空間でマイニング(採掘)された通貨、いわゆる暗号通貨をめぐる議論が活発化している。暗号通貨による資金調達(ICO)に乗り出す企業も少なくない。南米では財政難の打開策として暗号通貨に希望を見いだす国々も現れた。一方で、中国のように暗号通貨取引に厳しい規制を敷く国も現れた。

このように今、新しい通貨をめぐって、人々の行動を国家がどのようにルールづけすべきか、大きな問いがつきつけられている。そして現代のこうした状況を踏まえると、鎌倉・室町時代の日本も、似たような激変に直面していたことに気づかされる。

貨幣経済を選ばなかった民衆

8世紀初頭に鋳造された和同開珎をはじめ、奈良・平安時代の日本では金属貨幣(以下、銭貨としておく)が使われていた。ただし、村落民が租税を納めるときは、銭貨が用いられずにいた。中央政府には塩や紙など各地方の特産品や労役を提供し、さらに地方税として主にコメを納めるように定められていた。


しばらくは銭貨が交換手段として重宝される時代が続いていたが、平安時代の後期には商人でさえも銭貨を受け取らなくなっていた。なぜか?

実は当時の銭貨は精錬・鋳造技術の面で粗悪であった。このために銭貨の価値が低く見積もられ、中央政府は銭貨の価値をより高めに、つまり物品の価格をより低めに設定するよう命じたのだ。こうした法令への嫌気から、人々は銭貨を使わなくなった。

そして当時は、銭貨を使わずとも、コメや綿布のようなニーズの高い物品が交換手段として代用できた。たとえば、海産物を手にした相手にコメあるいは綿布を差し出せば、相手は引き換えに海産物を手放してくれやすい。手放してくれたら交換は成立である。

ただし、この交換はいつもスムーズにいくわけではない。相手が「コメは間に合ってるよ、何かほかにないの?」と受け取りを躊躇すれば、交換は成立しづらい。ここに、マネーをめぐる重要な論点がある。貨幣には、交換に際して「誰もが受け取ってくれる性質」があるのだ。経済学ではこの性質を「一般的受容性」と呼ぶ。「お金なら間に合ってるよ」と受け取りを拒む人はめったにいない。

マネーとダイバーシティの関係

奈良・平安時代はコメや綿布といったニーズの高い物品を交換手段として用いていてもあまり問題はなかったが、鎌倉時代になると、このやり方は行き詰まってしまった。その理由として、ビジネス面でダイバーシティが進んだことが挙げられる。

村落民は朝廷に嫌気が差し、しだいに地元の有力者を事実上のリーダーとして仰ぎつつ、このリーダーらは、有力貴族や大規模な寺院・神社とのコネクションを築き、村落民が朝廷への納税を避けて生活できるようにしていた。

そしてその頃の有力貴族や寺社は、さまざまな職人集団を従えていた。職人らは貴族や寺社の庇護を受けつつ、ビジネスの存続と拡大のため村落社会を遍歴するようになったのだ。なかでも刀鍛冶や鋳物師など、金属加工の職人が村落社会で活動したことで、金属を用いた調理具や農具が普及した。とりわけ農具改良は農業生産に時間面での余裕を与えた。それまで稲作に重きを置いていた村落民も、さまざまな加工品・加工食品を生産する機会が増える。

これは、「刀鍛冶イノベーション」とも呼びうる一大変革であった。陶器・漆器・畳・草履・酒・酢・みそ・納豆・豆腐・まんじゅう・和紙などのような、コメや綿布ほどにはニーズが高くはない物品の生産が進む。そうした物品でも積極的に交換することで各位の生計やニーズを成り立たせる仕組み、社会的分業が進展したのである。

さて、コメや綿布などのニーズの高い物品を交換手段に用いる社会のままでは、各人がそれら物品を何らかのかたちで用意しなくてはならない。そのために好きなものの生産に費やす時間が奪われてしまうくらいなら、みんなで何らかの貨幣を使ったほうが得策だ、というコンセンサスが12〜13世紀にかけて徐々に成立するようになった。でも、そのときに人々が選んだのは国産の銭貨ではなく、中国王朝の金属貨幣、すなわち中国銭であった。

12世紀、平清盛が栄華を誇った時代、日本の商人と中国王朝である宋の商人が交易を始める。宋の銭貨、すなわち宋銭は、やがて日本国内の港町や門前町で使われるようになる。それ以前の国産の銭貨と違い、人々が満足するに十分なクオリティだったのかもしれない。

中央貴族のブレーンであった九条兼実は、「異国の銭を使うことは偽造貨幣を使うのと同然の重罪である」として宋銭の使用を禁止した。のちの鎌倉幕府もこの方針を引き継いだはずだった。しかし、幕府はやがて方針転換して流通を認めざるをえなくなる。

宋から元、さらには明と中国王朝は変わっていく。元銭、そして明銭が日本でマネーとして普及した。13世紀後半から14世紀前半にかけて、貴族や武士が中国銭を使うようになった。村落民が領主層に中国銭で納税するようにもなっていた。

行動のありかたに直結する「ルール」

つまり、中央政権が発行した銭貨ではない中国銭が、当時、交換手段として一般的受容性を備えていたということである。現代の暗号通貨が流通しているのは一部の範囲であり、十分に一般的受容性を備えているとはまだ言えないが、今後、ビットコインや一部の暗号通貨が、交換手段として広く用いられるようになれば、似た構図となる。

鎌倉・室町時代の人々は、交換手段として、それまで主流であったコメや綿布を見限って中国銭に乗り換えた。朝廷や幕府が禁止しようが、中国銭を使おう、これが鎌倉・室町時代の人々の答えである。幕府もこの答えを最終的に認めたのである。

ルールは、人々の日常やビジネスにおける行動のありかたに直結する。それは時として、政策レベルとは無関係に形成される。むしろ人々の行動原理に沿ったルールを政策レベルで作るほうが奏功するのかもしれない。

ひるがえって、21世紀はどうだろうか? 少なくとも日本では、人々が交換手段として円を見限って暗号通貨を選ぼうとするには、まだ至ってはいない。もっとも、円が見限られるような、金融あるいは財政上の経済危機が生じるとすれば、話は別となるかもしれない。

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