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中国人にとってはあり得ない「献血が趣味」

中国人はなぜ献血を嫌うのか?(写真はイメージ)


 日本でも「献血は嫌だ」という人は少なくないだろう。ただ、その一方で「献血には積極的に協力する」という人も結構いるし、中には献血が趣味だという人もいたりする。

 ところが中国では、ほぼ誰もが「献血はしたくない」と思っている。「献血してもいい」という人もいなくはないが、「献血が好きだ」という人には会ったことがない。

 筆者が住む上海の友人らに献血についてどう思うか尋ねると、「特に年配の世代は、献血は身体に悪いと思っている」「献血をすると太ると聞いた」「衛生面で心配」などの答えが返ってきた。

「親が望まないから」「子どもには献血させたくない」などの意見もあった。ある友人は「親に言うと止められるので、黙って献血に行った」という。

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中国人の献血率はわずか1.1%

 実際、中国人の献血率は世界の中でも低い水準であることが分かっている。

 国家衛生健康委員会の統計によると、2017年に中国で無償献血を行った人の数は前年比4.2%増の延べ1459万人で、献血量は5%増の4956トン(リットル換算では495万6000リットル)。献血率は1.1%にとどまった。

 国営新華社通信が2017年6月、北京協和医学院輸血研究所の李長清教授の「献血率が3%を超える国は約30カ国・地域で、主に北米、欧州、豪州などに集中している」という談話を紹介している。そのデータからも、中国の献血率が低い水準にあることは明白だ。

 一方、日本赤十字社の血液事業年度報によると、日本の2017年の献血者数は前年比1.4%減の延べ477万5648人で、献血量(推計値)は1.5%減の188万6236リットル。献血率もここ数年若干低下しつつあるものの、いまだ5.5%と高い水準を維持している。

 中国の献血量は、人口が10分の1の日本の約2.6倍しかないのだ。

貧困な村で横行した「売血」

 中国人の献血率が低い背景には、献血に対するイメージの悪さがあると思われる。

 第1に、多くの人が「献血は体に良くない」と思っている。中国医学の観点では、血液を抜き取ることは“気”に影響を及ぼすと考えられているのだ。

 筆者も上海で生活していて、気を重視する中国医学の考えが大衆に広く受け入れられていると常々感じる。中国の人々は、気の観点から見て血を抜くこと自体が体に良くないと認識している。

 また「献血によって、感染病などにかかる恐れがある」と考える人も少なくない。

 中国では、個人による“売血”や、職場単位で献血量が割り当てられる“義務献血”の時代を経て、1998年10月に血液の売買を禁止する中華人民共和国献血法が施行された。

 献血法施行の背景には、1990年代に河南省の農村部で売血によるHIV感染や肝炎が多発し、多くの死者や2次感染者を出して大きな社会問題となったことなどがあるとされる。

 ただそれ以降も、売血はさらに貧困の深刻な地域に場所を移して続けられた。貴州省ではHIVやB型肝炎の発症率や死亡率が増加したため、政府は血液ステーションをすべて閉鎖。新たに開設することで衛生面での改善を進めた。

 また2006年には「血液ステーション管理弁法」を施行するなど、血液ステーションの衛生状態と管理体制の向上を図っている。だが、そうした施策にもかかわらず、いまだ献血に対する悪いイメージは完全には拭い去れていないようだ。

血液不足の多発で揺らぐ“保障”

 このほか、各都市で血液不足が発生し、“緊急需要時の保障”が受けられなくなったことも、人々を献血から遠のかせた要因とみられる。

 中国では1998年の献血法施行を受け、各地で献血条例が相次ぎ公布された。上海市を例に挙げると、献血者は血液を優先的に使用する権利を持つと定められている。また、献血した日から5年以内に献血した本人が臨床現場で血液を使用する場合、献血量の5倍の血液を無償で使用することが可能とされている。献血した本人の家族が必要とする場合も同様だ。

 ところが、2009年に一部都市で血液不足が発生。翌2010年には状況が悪化し、一部病院では一時手術が行えない状態になるなど、多くの都市で深刻な血液不足が明らかになった。

 献血をした事実があっても、“血液の在庫”が枯渇している状況下では、当然ながら血液を使用することはできない。緊急時に血液を使えないという現実は、多くの人を「献血をしても意味がない」と失望させる結果となった。

「互助献血」が足かせに

 中国では、大至急、血液が必要な患者のために、家族や親戚、同僚、友人などが血液を提供する「互助献血」という仕組みがあった。これが無償献血率の上昇を妨げる原因となっていたという見方もある。

 互助献血は、献血者の献血証明さえあれば、献血量と同量の血液を患者に供給できる。そのため、互助献血を利用した血液密売業者が急増。血液を売りたい人を募集して献血ステーションで献血させ、報酬と引き換えに献血証明を入手する。そして献血証明を、血液が必要な人に高額で売りつけるという構図だ。

 このほか、政府系企業や公的機関ではいまだ義務献血が残っていることも無償献血率が上昇しない原因の1つとなっている。

 友人の会社では、献血をすれば会社から手当てを受け取ることができる上、10日間の休暇を取得することが可能。この待遇での献血を経験した後に、無償献血をしたいとは思わなくなるだろう。

互助献血の廃止で密売業者が減少

 ただ、中国政府が無償献血の推進に注力しているのは間違いない。

 ここ数年は、献血に関する宣伝動画を制作したり、献血車の配置を増やしたり、病院で献血に関するセミナーを実施したりするなど、献血推進活動の強化を進めている。

 さらに政府は今年(2018年)4月1日から、医療機関の臨床現場における血液の使用をすべて「自発的に行われた無償献血」のみとすることを決定。これにより、互助献血制度は廃止された。

 当初はこの措置によって血液不足の深刻化が懸念されたものの、今年1〜5月の無償献血者数は前年同期比3.6%増の596万5000人、献血量は5.2%増の2065トン(206万5000リットル)といずれもプラスに伸びたことが分かっている。

 また、北京市紅十字血液センターの主任が「互助献血制度の廃止を受け、血液密売業者が顕著に減少している」と指摘したコメントも、新聞記事で紹介されている。

イメージアップは成功するか?

 筆者は日本に住んでいた頃、大学の構内に半年に1度訪れる献血車で献血をしていた。

 当時は、どこからの情報だったのか「献血すると体が新しい血液を作り出すから、体にいい」と思っていたし、自分の血液が人の役に立てることが純粋にうれしかった。そういう意味では、献血者数を増やすための日本政府によるイメージ戦略は成功していたと言える。

 実はこのコラムを書くまでは、中国の血液不足に貢献すべく献血に挑戦してみようかと考えていた。でも、話を聞いたり調べたりしていくなかで、友人らが「献血したくない」のいう理由が次第に分かるようになってきた。

 要するに、中国における献血に対するイメージの悪さは想像以上なのだ。

 時間はかかるだろうが、中国政府が今後も引き続き献血管理システムを整えていくことに注力し、イメージアップを図っていくことで、中国の人たちの献血意欲が上向いていくことを祈っている。

筆者:山田 珠世

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