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2月の世界的な株価の大幅下落に、投資変更を行った個人投資家の割合は?

画像提供:マイナビニュース

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マネックス証券は3月15日、「MONEX 個人投資家サーベイ2018年3月調査」の結果を発表した。同調査は3月2日〜5日、マネックス証券に口座を持つ個人投資家754名を対象に実施した。

2月上旬に世界的な株価の大幅下落があったが、それを受けて投資方法を変更したか尋ねたところ、75.2%が「変更していない」と答えた。「変更した」は24.8%で、その方針としては、63.1%が「リスク資産への投資金額を減らした」、36.9%が「リスク資産への投資金額を増やした」だった。

仮想通貨に投資しているか尋ねたところ、「投資している」という回答は8.4%だった。前回調査(2017年11月〜2017年12月実施)の4.9%よりも高く、これまでの調査の中で最も高い比率となっている。

今後3カ月程度の各国(日本、米国、中国)の株式市場に対する見通しについて聞くと、前回調査から日本株DI(相場が「上昇すると思う」回答した割合(%)から「下落すると思う」と回答した割合(%)を引いたポイント)が16ポイント低下、米国株DI が41ポイント低下、中国株DI が4ポイント低下と各DI がそろって低下した。

同社は米国株DI引き下げの要因として、「米国株が急落したことに加え、FRB(米連邦準備制度理事会)が着実に利上げを実施する方針を示しているほか、トランプ米大統領が鉄鋼やアルミの関税を大幅に高める方針を示すなど米国経済を巡る不透明感が高まったことが考えられる」としている。

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